ここでは投資信託・ETF・REITを紹介します。３つを同時に紹介するのは、投資信託だけでなく、ETFやREITも一種の投資信託と言えるからです。
投資信託は、ファンドや投信とも言われますが、ETF・REITも下記のように言われます。
これらの３つは、投資家から集めたお金をまとめ、運用の専門家が投資し、運用益などを投資家に分配するというものです。投資するコストとしては、購入時の手数料、信託報酬、売却時の手数料などが必要となるのが通常ですが、ノーロード投信といって、購入手数料がかからないものもあります。
売却益には株式等と同様に約２０％の税金が課税され、源泉徴収ありの特定口座内で損益通算も可能です。
これらは、NISA制度の非課税の対象になるものもあるので、そのメリットを享受したいものですが、NISA制度では損益通算や損失の繰越控除はできませんので留意が必要です。
またこれらは、元本が保証されるものではありませんので、専門家が運用するといっても、自分で理解した上で投資することが必要です。投資信託に限らず、自分で理解できないものには投資しないのは資産形成の基本と考えたいものです。
投資信託は、自分に代わって専門家が運用してくれるとは言え、数千本あるとされ選択が大変とも言えますが、自分の興味のある対象を把握することによって選択していく助けになると思います。
投資信託の分類にはいくつか専門的なものもあるのですが、ここでは個人の方がわかりやすい投資対象の分類例を下記にあげてみました。
上記以外に、「国内REIT」や「海外REIT」もありますが、REITについては、下記で紹介しています。
それぞれの投資対象の中にも特徴があり、投資判断に必要な「目論見書」などが投資信託ごとに発行されていますので、個々の投資信託の特徴やリスク、運用実績、手数料等を知っておく必要はあります。
投資信託の取扱い本数は、金融機関によって異なり、一般に多くの投資信託を扱う金融機関の方が選択肢が広がりますので良いと思いますが、自分の望む投資信託があるのであれば、投資信託の取扱い本数は気にしなくて良いかもしれません。購入した投資信託の銘柄の運用成績が悪い場合に他の投資信託に乗り換えできる程度の取扱い本数があるのは最低限必要かと思います。
投資信託は、株式と同様に「NISA制度」の非課税制度のメリットを享受できますので、投資信託購入時は、NISA制度の利用も検討ができます。
ETFは、「上場投資信託」と言われるように証券取引所に上場されています。
またETFは、「株価指数連動型上場投資信託」ともいわれるように、「日経平均株価（日経２２５）」や「TOPIX]といった指数に連動する投資信託です。
ETFは、投資信託より種類が少ないのですが、指数に連動することもあって、維持コストが投資信託より低いのが通常です。ETFは、通常の株式と同様に取引ができますが、取引は、金融機関の中でも証券会社に口座開設が必要です。
ETFに類似したものに上場していない「インデックスファンド」という投信がありますが、ETFが株式と同様にリアルタイムで取引できるのに対し、インデックスファンドは通常１日１回の価格での取引となります。インデックスファンドは、証券会社とその他の金融機関（銀行、郵便局など）でも扱っています。
ETFは、投資信託や株式と同様に「NISA制度」の非課税制度のメリットを享受できます。
REITは、投資家から集めた資金を、オフイスビル、商業施設、マンション等に投資し、それらから得られる賃貸料収入や売買益を投資家に分配するというものです。REITは、「J-REIT」と呼ばれることもあります。
実際の不動産に投資するには数千万円以上必要ですが、REITは少額で投資できますので、間接的に不動産投資しているとも言えます。REITの投資法人は、法人税が免除されるために分配可能利益の９０％を超えるものを投資家に分配するので比較的高い利回りが期待できます。
一方リスクとして、通常の不動産と比較すると、価格変動が大きく、また投資法人の信用リスクがあるのは理解しておく必要があります。
REITも ETF、投資信託や株式と同様に「NISA制度」の非課税制度のメリットを享受できます。
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